「給料の上げ方」という本を読んでいると、企業規模が大きく(就業人員が多くなる)と、分業が進むことにより個々人の専門性/技術力が高くなり企業の生産性が向上するため、、年収も高くなり、有給も取りやすくなる。一方で、企業規模が小さい方が、意思決定スピードが良化し、”めんどくさい”ことが少なくなるそうです。
この本は業界を跨いだ一般論として、語られているため、化学業界の中で同様の議論が正となるのかを調査しました。化学業界売上高ランキング50位まで＋石油化学業界＋αにおいて、従業員数 vs 年収のグラフを作成致しました。年収に関してはOpenWorkの値、もしくは有価証券報告書(IR)の値を使用しました。
従業員数と年収の決定係数は最大でも0.34と相関は確認されませんでした。やはり、「給料の上げ方」は業界を跨いだ場合に使用できる話なのかもしれません。
同様に、企業規模に対して有給取得日数と有給消化率をプロットした結果、こちらも企業規模に対して決定係数が低く(0.068,0.061)、企業規模が大きい方が有給を取りやすいとは言えない結果となりました。やはり、化学業界内部では企業規模だけで判断することは出来なさそうです。なんとなしに右肩上がりの直線には見えますが…
まとめると、化学業界においては、企業規模が大きくなっても、年収が上がることや、有給が取りやすいということは残念ながらなさそうです。他の指標を探していきます！
